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元気のでる館 > 世界遺産

最近、話題になっている世界遺産ついて
 地球に残された人類共通の宝物を一九七二(昭和四七)年、ユ ネスコ総会で世界遺産条約を採択したことに始まった。人類全体にとって普遍的な価値をもち、世界のすべての人々にとって重要なものであると認められるもの 世界遺産。アメリカやオーストラリア、中国など一五五カ国が加盟。 ガラバゴス諸島国立公園、万里の長城(中国)、メンフイスとその墓地遺跡など、世界552カ所が世界遺産指定リストに登録(1998年8 月現在)
ストーンヘンジちなみに世界遺産は、
1、文化遺産
2、自然遺産
3、複合遺産、
の三種類があり、遺跡や建造物だけでなく、貴重な 自然も含めて国際的な監視体制を敷いて「破壊」から人類の財産を守っている。
日本は世界遺産条約運営の「体制を見守る」ことを理由に批准 を遅らせていたが、先のユネスコ総会から実に二〇年後、一九九二(平成四)年に世界遺産条約を批准。
翌年の一九九三(平成五)年の
「法隆寺地域の仏教建造物」(奈良県/文化遺産)、
「姫路城」(兵庫県/文化遺産)
「白神山地」 (青森県/自然遺産)、
「屋久島」(鹿児島県/自然遺産)の四カ所を皮切りに、

一九九四(平成六)年には「古都京都の文化財」(京都市・宇治市・大津市/文化遺産)が、一九九五(平成七)年には 「白川郷・五箇山の合掌造り集落」(岐阜県・富山県/文化遺産)が世界遺産リストに登録。

次いで一九九六(平成八)年には「原爆ドーム」「厳島神社」(広島県/文化遺産)が、一九九八(平成一〇 )年には「古都奈良の文化財」(奈良県/文化遺産)がそれぞれ登録された。にかけて再建。

世界遺産指定リストの登録について

全て世界遺産指定リストの登録は、加盟各国政府が貴重な文化財と自然をリストアップして世界遺産委員会に推薦−審議−承認−登録決定という流れに なっている。

広島の原爆ドームは1996年に鹿島神社と共に世界通産登録。

屋久島は自然遺産として世界遺産登録。

五箇山の合掌造り集落は、文化遺産として世界遺産登録。

地球という村・・・世界の人口を100人の村に換算すれば

アジア人・・・・・・・57人
ヨーロッパ人・・・・21人
南北アメリカ人・・14人
アフリカ人・・・・・・・8人
富の50%はこのうちのたった6人の手に占められています。
70人は読み書きができず、50人は栄養不足に苦しみ、大学教育を受けているのはたった1人です。この村の中で安いハンバーガーをロにすることができるのは何人でしょうか。先進国でハンバーガーをつくる牛の放牧場にするため中南米の熱帯林が大量に伐採されインデイオたちの生活の場が失われていく。トイレットペーパーのためにインドネシアの熱帯林がプランテーションに変わりフィリピンの島々は先進国の産業廃棄物の投棄場にされていく。経済優先の論理ではそれらの行為は正当な取引を通じて金で買ったのだから合理的だと言えるが、現在の経済制度は自然環境の正しい価値を十分に反映していないのだから、取引は必ずしも正当といえないのでは・・・。現行の市場価格はその値段で売る人と買う人がいるという経済性の原理強者の原理だけで成り立ったものであり決して歴史的公正さも公正価格(フェア・トレード)も保証しないのです。経済学の論理に不足しているのは、まさにこの公正さへの配慮では・・・。広く世界に目を向けなければならないのと同様に、私たちは未来にも目を向けなければなりません。すべての生物は、個人の環境世界に似せて住まいをつくるとか・・・。 
パワースト−ン広島日本刀

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天然石、ブレスレット、ネックレス、キーホルダー、ストラップ
ピアス、ペンダント、勾玉、丸玉、誕生石製品多数あり
住所:広島市安佐北区可部南四丁目13−7

電話:082−209−0522
安佐市民病院前 ストーンワールド元気のでる館
有限会社アンバーロック
営業時間 11時−17時00分
定休日 年中無休 ・・。

ニッポンは資源大国だった「燃える氷」2018年度に商業化 (J-CAST)

「ニッポンは資源国だった」――そんな夢のような話が現実に向けて動き始めた。使わなくなった携帯電話やパソコンから採れる「廃品回収」のことではない。海底深く眠る本格的な海洋資源だ。経済産業省がまとめた「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画(案)」によると、次世代エネルギーとして期待され、日本近海に大量に埋蔵されているとされるメタンハイドレートを、2018年度までに商業化するという。
「燃える氷」と呼ばれるメタンと水が結びついた固体状の物質
資源産出国で台頭してきた「資源ナショナリズム」によって、日本はエネルギー・鉱物資源の安定供給に支障を来たす事態が予想されている。エネルギー資源に乏しい日本は、外交手段を使って資源産出国との関係強化に努めてきた。

資源不足の結果として、世界の最先端を行く省エネ技術を身につけてきたことはあるが、日本人は常に頭を痛めてきたのがエネルギー資源確保の問題だ。ところが、ここ数年の調査結果で、日本はじつは「資源大国」の可能性がきわめて大きいことがわかった。その代表的な資源が「メタンハイドレート」だ。
メタンハイドレートは石油や石炭に代わる次世代エネルギーとして期待されていて、「燃える氷」と呼ばれている。メタンガスと水が結びついた固体状の物質で、1立方メートルのメタンハイドレートを解凍すると164立方メートルのメタンガスになる。全世界での埋蔵量は陸地で数十兆立方メートル、海域で数千兆立方メートル。じつに、天然ガスや石油の2倍以上といわれている。

日本にとっては、この資源が陸地ではなく、海底深くに埋もれているのがミソ。日本は国土こそ世界第60位(約38万平方キロメートル)と小さいが、約447万平方キロメートルと世界第6位の排他的経済水域(EEZ)と大陸棚の広さを誇っている。メタンハイドレートの場合、日本列島を取り囲むような形で、多量に埋蔵されているといわれる。さらに、石油や天然ガス、海底熱水鉱床などのエネルギー・鉱物資源の存在がすでに確認されているのだ。
4月からは日本国内で海洋試験を行う予定
経済産業省などが検討している「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画(案)」は、2015年までにメタンハイドレートの陸地と海洋での産出試験を実施し、18年度までに商業化する開発工程を示している。
実際には、独立行政法人の石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)が2008年3月に、カナダの永久凍土の地下約1100メートルに存在するメタンハイドレート層からメタンガスを産出する試験に6日間連続で成功。実現に向けた「第一歩」を踏み出している。「減圧法」という生産手法によるもので、世界で初めてのことでもあった。

JOGMECは現在、カナダの実証実験で得たデータを解析中で、「物質がどのような状態で存在しているのか、また減圧法が海洋での産出にも適用できるか、などを検証しているところ」という。この4月からは第2フェーズに入り、日本国内で海洋試験(場所はまだ未定)を行う計画だ。「海洋での産出は気象条件などが陸地よりも厳しいので、技術面に加えて安全面なども検証していかなければならない」と話している。民間でも、東京ガスや三菱重工、三井造船、新日本石油、日立製作所などが研究・開発に取り組んでいて、官民で熱が入ってきた。商業化には採算性などの問題もあるので、まだまだ曲折があるだろうが、長いことエネルギー資源に苦労していた日本が「資源大国」へ変貌する、そんな期待が膨らんでいる。

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